納得!?信用取引の注意事項

信用取引には金利がかかる!

株取引をする上で必ずその名を耳にする『信用取引』。取引の幅を広げて利益が生まれるチャンスを拡大させてくれる、大変有用性の高い取引手法ですが、運用するに当たっては絶対に注意しておかなければならない点があります。
まず、現物取引と比較してリスクが出る可能性も高いという点です。理論上、信用取引で発生する損失額は現物取引と違って無限なので、厳格な運用と管理が求められます。
また信用取引は信用買いにしろ空売りにしろ、証券会社から資金や株式を融通してもらう、いわば「借金」です。そのため、借りている期間に応じて金利がかかってきます。デイトレードなどでは金利がかからないようなサービスを行っている証券会社も多くありますが、信用取引においては金利などのコスト面も含めた上で運用するように注意しなければなりません。

信用取引の種類と取引可能な期間に注意!

信用取引は大きく分けて二種類のものがあります。すなわち「一般信用取引」と「制度信用取引」です。一般信用取引とは、各証券会社が設定する多くの銘柄を取引できるのに対し、制度信用取引は証券取引所が定める銘柄しか取引が行えません。
一見すると、多くの銘柄が扱える一般信用取引の方が利便性が高いように感じます。たしかに機動的な取引を行う上で一般信用取引は大変メリットがありますが、総じて取引にかかるコストが割高になりやすいという側面があります。一方で制度信用取引では扱える銘柄に限りがありますが、運用は証券取引所が定める規程に準拠するため、コストが安く抑えられており、ある程度の保障も準備されています。しかし、制度信用取引の銘柄には返済期限が設けられているため、取引可能期間で十分な利益が見込めるような運用・管理を行う必要があります。